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スポーツ医学、健康に一役 運動療法に強み 新聞記事    2015.08.04


■ スポーツ医学、健康に一役 運動療法に強み ~生活習慣病予防に応用・医師・広い知識養う必要~

新聞記事・イメージけがをした運動選手の治療・リハビリを対象にしたスポーツ医学。その技術を、高齢者ら一般患者の治療に役立てようという取り組みが広がりをみせている。足腰の痛みなど整形外科の領域だけでなく、生活習慣病の予防や治療にも乗り出している。  ~省略~

メタボ改善を指導

60代男性の患者はメタボで治療が必要だが、膝に痛みを抱えていた。スポーツ医が関与することで、膝の痛みの原因を膝蓋(しつがい)大腿関節症と特定。「平地を歩いても大H2O 2丈夫だが、階段の上り下りは患部を悪くする」と、具体的に運動の指導ができる。 膝の痛みに対応する運動としては水泳が有効だが、スポーツ医の存在が効果を発揮する。同センターの松本秀男教授は「半月板の状態が悪い場合、クロールは問題ないが、平泳ぎの動きは悪化させる可能性がある」と指摘する。 高齢化や生活習慣病患者の増加で、スポーツ医の活躍場所は広がってきた。しかし「若手医師の教育システムが整っていない」(松本教授)。一般的に整形外科の領域で訓練を積む医師が多いが、求められる能力の幅が広がるにつれ、より多様な知識を身につける必要が出てきた。 同センターではスポーツ医を目指す若手医師を、整形外科だけでなく内科や産婦人科、小児科にも派遣して専門的な知識を磨かせている。松本教授は日本臨床スポーツ医学会の副理事長を務める。慶応大病院での成果を同学会の活動へと格上げし、全国的な取り組みを目指している。


◆◆◆2015.8.2 日本経済◆◆◆


■医療費削減を地域で競争へ…厚労省がデータ提供都道府県別 医療費

新聞記事・イメージ厚生労働省は来年度、後発医薬品(ジェネリック医薬品)の使用割合やメタボ健診(特定健診)の実施率など医療費関連のデータについて、地域間で比べられる形で都道府県に情報提供を始める。

医療のデータをグラフ化して各都道府県の位置付けが一目で分かるようにし、地域間で競い合いながら医療費削減に取り組んでもらう。

 人口あたりの病院のベッド数や、必要以上に病院を受診する患者が多いと医療費の増加につながる。一方、後発薬の使用や糖尿病の重症化予防への積極的な取り組みは医療費削減につながるとされる。

 厚労省は、都道府県別のメタボ健診受診率や1人あたりの医療費、病院ベッド数など既存のデータに加え、後発薬の使用割合や、医療機関の重複受診、薬の重複投与、生活習慣病の重症化予防の取り組み状況など、新たなデータを集め、グラフにまとめて都道府県に配る。グラフにはメタボ健診の実施率70%のように厚労省の目標も表示する。


◆◆◆2015.07.22. / 読売新聞◆◆◆


新聞記事・イメージ■介護最前線特集――増えるシニア、明るく暮らす、デイサービス、犬と触れ合い、フィットネス、「ロコモ」予防

日本は4人に1人が65歳以上となり、超高齢社会に突入している。要介護(要支援)認定者数も右肩上がりだ。高齢者や要介護者が明るい気持ちで、毎日楽しく暮らせる商品やサービスを提供することが商機につながる。介護現場やフィットネスクラブ、食品・日用品などのメーカー、ドラッグストアなど小売業の最前線では、様々な工夫で新たな需要を取り込もうという動きが盛んになっている。

高齢者が楽しみながら体を動かし、行動範囲を広げたり寝たきり予防につなげたりするサービスが最近目立つ。 介護大手のニチイ学館は犬との触れ合いで要介護者の生活の質を高める「ドッグセラピー」をデイサービス(通所介護)施設などで提供する。導入施設数は現在23で、今後拡大する。自社で育てたセラピー犬を派遣。利用者は1回あたり60分を目安に犬の世話をしたり一緒に遊んだりする。散歩や餌やりなどで犬と触れ合うことは体を動かすきっかけになり、高齢者の意欲も高まる。ストレス軽減など精神面の改善にもつながるという。

ニシア アクア イメージ
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パナソニックはデイサービス施設に自社の「デジタルミラー」を設置。利用者は高さ2メートルほどの大型の液晶ディスプレーを前に、様々なトレーニングメニューで体を動かす。例えば「金魚すくい」はディスプレーの前で足元のバランス計に乗る。ディスプレーには泳ぐ金魚と金魚すくいが表示され、バランス計の上で重心を移動させて金魚すくいを動かし、金魚をすくう。ゲーム感覚で楽しみながらバランス感覚を鍛えられる。長谷川興産(東京・豊島)はストレッチ主体のデイサービス施設を昨夏に東京都練馬区で開いた。利用者は専用機器を使って筋肉や関節をストレッチ。加齢で硬くなった筋肉をほぐして血行を改善し、ケガをしにくい体を作る。筋力の弱ったシニアも気軽に取り組め、モチベーションを維持しやすいという。

フィットネスクラブでは足腰の骨や筋肉が衰えるロコモティブシンドローム(運動器症候群)を予防する運動プログラムを提供する動きがある。業界で会員の約3割を60歳以上が占め、体の機能を長く維持したいという潜在需要に応える。

セントラルスポーツは東京23区初という介護予防専門施設の運営を東京都港区から受託している。70代を中心に約280人が登録。高齢者らはトレーニングマシンなどで足腰や上半身を鍛える。歯磨きの練習や口の周囲の筋力トレーニングも提供している。同社は介護予防に積極的に取り組む地域ボランティア「介護予防リーダー」も育成。リーダーを中心に、10の自主グループがスポーツ吹き矢などの活動をしているという。コナミスポーツ&ライフは60歳以上を対象にロコモ予防のプログラム「オイズ」を展開。直営を中心に116施設に踏み台を使ったステップ運動をして足腰を鍛えるコースを導入した。3施設では音楽に合わせてダンスをし、簡単な計算にも同時に取り組むことで体を動かしながら認知症も防ぐコースを始めた。足腰を無理なく鍛えながら脳も活性化する。来年3月末までに100施設への導入を目指している。東日本旅客鉄道(JR東日本)子会社のジェイアール東日本スポーツ(東京・豊島)は「ジェクサー・プラチナジム コトニア赤羽店」を東京都北区で4月に開く。シニア向けの健康体操スペースとデイサービスの機能を組み合わせた。転倒予防トレーニングや機能訓練マシンを使った身体能力メニューを提供。脳トレなど心理面などでも健康をサポートし、寝たきりになるのを防ぐ。

国立社会保障・人口問題研究所によると、医療や介護、年金などの社会保障給付費は2012年度で約108兆円。各社の取り組みは元気な高齢者を増やし公的負担抑制にもつながる。高齢者人口は2040年ごろピークに達する見通し。高齢者の自立した生活を手助けするサービスの重要性は一段と高まりそうだ。


◆◆◆2015.3.25 日経MJ◆◆◆


新聞記事・イメージ■介護予防のプログラム、メガロス、来月、5自治体向けに

 野村不動産系のフィットネスクラブ大手、メガロスは介護予防に向けた取り組みを始める。4月から5自治体にプログラムの提供を始めるとともに、高齢者向け運動プログラムも本格的に提供していく。2020年までに同事業で3億円の売上高確保を目指す。高齢者との接点を増やし、会員として取り込むことにもつなげる。
 ニシア アクア イメージ. 4外販するのは要介護・要支援状態にない高齢者向けのプログラム。3カ月のスクール形式で、週に1回(90~120分間)、20人程度を自社のフィットネスクラブに集めてステップ運動をしたりプールでストレッチをしたりする。指導員はメガロスが派遣する。
 メガロスのフィットネスクラブは延べ床面積が3千~6千平方メートル程度の大型の施設が中心。業界ではプログラムだけを販売する場合が多いが、同社はスクールを実施する場所も併せて提供する。現在首都圏を中心に26の総合型クラブを運営しており、今後もクラブ近隣の自治体にプログラムを外販する。
 高齢者向けプログラム「いきいき100スクール」は座ったまま音楽に合わせて両足を上げ下げするなど転倒予防のトレーニングを週1回(1回45分間)受ける。料金は1カ月6480円。現在は都内の1店だけで提供しているが、今後2年で全26店に広げる方針だ。100スクールはメガロス会員にならなくても受講できるが、初年度は受講者の3割が会員になることを目指す。


◆◆◆2015.3.20 日経MJ◆◆◆


新聞記事・イメージ■「健康の町白糠」に一役、オカモト、温浴施設寄贈

スポーツクラブ「ジョイフィット」の運営や介護事業などを手掛けるオカモト(帯広市)は健康増進で白糠町に協力する。今秋をめどに既存の温水プールに温浴施設を併設し町に寄贈する。体育館などの運営に参加、施設の魅力を高めて町民の健康増進につなげる。道東道白糠インターチェンジの開通を控え、道東と十勝の交流人口の増加なども見込んでいる。ニシア アクア イメージ. 5
 19日、担当役員が棚野孝夫町長に温浴施設の目録を手渡した。白糠町温水プールの正面入り口の両脇に設ける。面積は約127平方メートル、男女の浴槽、サウナなどを備える。風呂は微弱な電気を流す電気風呂型にする。遅くとも10月の開業をめざす。建設費は1億円以内にする方針。
 温水プールと2階のフィットネスルームを昨年4月からオカモトが指定管理者として運営する。会員は約150人。温浴施設の開設で300人に増やす目標だ。温浴施設も同社が一体運営する。
 白糠町は健康を街づくりの柱の一つとし、4月からは総合体育館、テニスコート、パークゴルフ場などをオカモトを指定管理者として運営する。昨年4月以降、各種運動プログラムの導入などで温水プールの年間利用者はそれまでの3倍の約1万8000人に増えたという。総合体育館にはダンスやエアロビクスができるスタジオを作り、施設を使いやすくする。


◆◆◆2015.3.20 日本経済◆◆◆